六価クロム溶出試験

本試験では原地盤内の土と混合して施工される地盤改良を対象とする。

1. ）配合設計の段階で実施する環境庁告示４６号溶出試験（以下「試験方法１」という）
   環境庁告示４６号の溶出試験は、土塊・団粒を粗砕した2mm以下の土壌を用いて６時間連続振とうした後に、六価クロム溶出量を測定する方法である^注１）。この試験は、固化材が適切かどうかを確認することを目的に行う。
2. ）施工後に実施する環境庁告示４６号溶出試験（以下「試験方法２」という）
   改良された地盤からサンプリングした試料を用い、実際に施工された改良土からの六価クロムの溶出量を確認する目的で行う。
3. ）施工後に実施するタンクリーチング試験（以下「試験方法３」という）
   タンクリーチング試験は、塊状にサンプリングした試料を溶媒水中に静置して六価クロム溶出量を測定する方法である（添付資料２を参照）。この試験は、改良土量が5,000ｍ3^注2）程度以上または改良体本数が500本程度以上の改良工事のみを対象に、上記（２）で溶出量が最も高かった箇所について、塊状の試料からの六価クロムの溶出量を確認する目的で行う。
4. ）試験方法２及び３の実施を要しない場合
   試験方法１で六価クロムの溶出量が土壌環境基準を超えなかったセメント及びセメント系固化材を地盤改良に使用する場合、試験方法２及び３を実施することを要しない。ただし、火山灰質粘性土を改良する場合は、試験方法１の結果にかかわらず、試験方法２及び３を実施するものとする。

• 注１）環境庁告示４６号溶出試験（添付資料１）のとおり、平成３年８月２３日付け環境庁告示４６号に記載された規格で行う。
• 注２）施工単位がｍ2となっている場合はｍ3への換算を行う。

本試験は、以下に示すような再利用を目的とした改良土を対象とする。

1. 建設発生土及び建設汚泥の再利用を目的として、セメント及びセメント系固化材によって改良する場合
2. 過去もしくは事前にセメント及びセメント系固化材によって改良された改良土を掘削し、再利用する場合

1. ）配合設計、プラントにおける品質管理、もしくは改良土の供給時における品質保証の段階で実施する環境庁告示４６号溶出試験（以下、「試験方法４」という）
   この試験は、固化材が適切かどうか、もしくは再利用を行う改良土からの溶出量が土壌環境基準値以下であるかを確認する目的で行う。本試験は改良土の発生者（以下、「供給する者」という）が実施し、利用者（以下「施工する者」という）に試験結果を提示しなければならない。また、、利用者は発生者から試験結果の提示を受けなければならない。環境庁告示４６号溶出試験の方法は２－１（１）に同じ。
2. ）施工後に実施する環境庁告示４６号溶出試験（以下、「試験方法５」という）
   ２－１（２）に同じ。ただし、本試験は改良土を施工する者が実施する。
3. ）施工後に実施するタンクリーチング試験（以下、「試験方法６」という）
   ２－１（３）に同じ。ただし、本試験は改良土を施工する者が実施する。

（１）配合設計の段階で実施する環境庁告示４６号溶出試験
　　（試験方法１」に対して）
室内配合試験時の強度試験等に使用した供試体から、400～500g程度の試料を確保する。
配合設計における室内配合試験では、深度方向の各土層（あるいは改良される土の各土質）ごとに、添加量と強度との関係が得られるが、実際には右図のように、室内配合試験を行った添加量（配合Ａ，Ｂ，Ｃ）と、現場添加量（目標強さに対応した添加量）とが一致しない場合が多い。そのため、室内配合試験のなかから、現場添加量に最も近い添加量の供試体（配合C）を選び、各土層（あるいは改良される土の各土質）ごとに供試体（材齢７日を基本とする）を１検体ずつ環境庁告示４６号溶出試験に供する。

（２）施工後に実施する環境庁告示４６号溶出試験
　　（試験方法２」に対して）
現場密度の確認あるいは一軸圧縮強さなどの品質管理に用いた、もしくは同時に採取した試料（材齢２８日を基本とする）から、400～500g程度の試料を確保する。なお、試料の個数は、以下のように工法に応じたもものを選択する。

＜試験個数１＞　表層安定処理工法、路床工、上層・下層路盤工、改良土盛土工など
1)　改良土量が5,000m 3以上の工事の場合
　　　改良土1,000m3に１回程度（１検体程度）とする。

2）改良土量が1,000m3 以上5000ｍ3未満の工事の場合
　　１工事当たり３回程度（合計３検体程度）

3)　改良土量が1,000m3に満たない工事の場合
　　１工事当たり１回程度（合計１検体程度）

＜試験個数２＞　深層混合処理工法、薬液注入工法、地中連続壁土留工など
１)　改良体が500本未満の工事の場合
　　　ボーリング本数（３本）×上中下３深度（計３検体）＝合計９検体程度とする。

2 )　改良体が500本以上の工事の場合
　　　ボーリング本数（３本＋改良体が500本以上につき250本増えるごとに１本）×上中下３深度（計３検体）＝合計検体数を目安とする。

（３）タンクリーチング試験（試験方法３」に対して）
改良土量が5,000ｍ3程度以上または改良体本数が500本程度以上の規模の工事においては、施工後の現場密度の確認あるいは一軸圧縮強さなどの品質管理の際の各サンプリング地点において、できるだけ乱れの少ない十分な量の試料（500g程度）を確保し、乾燥させないよう暗所で保管する。タンクリーチング試験は、保管した試料のうち「試験方法２」で溶出量が最大値を示した箇所の１試料で実施する。

（１）配合設計、土質改良プラントの品質管理、改良土の供給時における品質保証の段階で実施する環境庁告示４６号溶出試験（試験方法４」に対して）
　1 )建設発生土及び建設汚泥の再利用を目的として、セメント及びセメント系固化材によって改良する場合
　　室内配合試験による配合設計を行う場合は３－１（１）に同じ。ただし、配合設計を行わない場合においては、製造時の品質管理もしくは供給時における品質保証のための土質試験の試料を用いて、1,000m3程度に１検体の割合で環境庁告示４６号溶出試験を行う。

　2 )過去もしくは事前にセメント及びセメント系固化材によって改良された改良土を掘削し、再利用する場合
利用者に提示する品質保証のための土質試験の試料を用いて、1,000m3程度に１検体の割合で環境庁告示４６号溶出試験を行う。

（２）施工後に実施する環境庁告示４６号溶出試験（試験方法５」に対して）
　３－１（２）に同じ。ただし「試験方法２」を「試験方法５」と読み替える。

（３）タンクリーチング試験（「試験方法６」に対して）
　３－１（３）に同じ。ただし、「試験方法３」を「試験方法６」と読み替える。